陰謀論？ 真実？ ディープ・ステイト（闇の政府）とは？

どうも、さかいです！

皆さんは『闇の政府』と聞いて何を思い浮かべますか？

当てましょう。

映画やコミックのラスボスとかを思い浮かべたのではないでしょうか？（笑）

半分、正解。半分、間違いです。（笑）

というのも、『闇の政府』は一般的には陰謀論として定義づけられているからに他なりません。（厳密には信じる人と信じない人とで二極化してる状態です）

皮肉にも、つい先日、行われたアメリカ大統領選のなかで、その名を一挙に世界に轟かせることになりました。

今回は、そのリアル悪の秘密結社（？）について。

闇の政府ことディープ・ステイトについて触れていきたいと思います。

信じるも信じないも、あなた次第。

あくまで自己責任でお願いいたします。（笑）

ディープ・ステイトとは？

まず、『ディープ・ステイト』（英: deep state、略称: DS）または『闇の政府』は、陰謀論であるとされています。

アメリカ合衆国の政治システム内にシンパが存在し、合法的に選ばれた政府の中に隠れた政府が構成されているとする説です。

「影の政府」や「国家の内部における国家」と重複する概念でもあるようです。

作家のマイク・ロフグレンは、

「公式の政治的過程を通じて表明されたかのように、被統治者の同意に基づかずに米国を効果的に統治することができる、政府の一部とトップレベルの金融と産業の一部の混成連合」

が存在するという説を提唱。

ディープ・ステイトという言葉は、もともとトルコの比較的、目に見えない国家機構（情報機関、軍、治安、司法、組織犯罪の中のハイレベルな要素で構成される）や、エジプト、ウクライナ、スペイン、コロンビア、イタリア、イスラエル、その他多くの国における同様の疑惑のネットワークを指すために作られました。

機密性の高い政治システムの総称だったようです。

「ディープ・ステイト」の最終的思惑は、世界戦争後の世界統一、ワンワールドの創設ともされています。

経緯

もともと、ディープ・ステイトと呼ばれる人々は、ロスチャイルド、そしてロックフェラーといったユダヤ系の人々だったといわれています。

彼らは資本主義経済、そして国家間の争いの中で国家に金を貸し莫大な利益を上げていきました。

やがて、国家のさらに上の権力を持つ ことになり、アメリカでは1913年にFRBを創設。

二度の世界大戦で戦争ビジネスで儲け、アメリカ国家内でもCIAを創設、大統領をも監視、支配コントロールするようになったとされています。

世界大戦時には、アメリカで行われた国民洗脳＝プロパガンダに表現されるように、メディアを支配することで、国民の思考をも支配。

また、マネーの中枢である中央銀行そしてそれらを司るIMFやBISも勿論彼らの支配下であり、さらに医療関係も彼らの支配下であるとされてます。

世界各国の関与

ヨーロッパ（EU欧州連合）

EU欧州連合は既にディープ・ステイトの影響下にあると囁かれています。

なのですが、イギリスの首相、ボリスジョンソン氏は反ディープ・ステイト側と見られています。

2021年、EUを離脱する際、イギリス経済について悲観的な報道が流れたりしましたが実態は？

実際株価も通貨も特に変化なし。

逆にEU離脱してアメリカと親密な関係を結ぶことで好転するのではないかとも言われています。

ディープ・ステイトと呼ばれる人々にとっては、イギリスをEUに加盟させておいた方が何かと好都合だったということなのでしょうか。

ロシア

ロシアは社会主義の失敗のソ連崩壊からこの数十年で、ディープ・ステイトの影響力が薄れてきているとのこと。

なので、映画やメディアはプーチンやロシアをバッシングしますが、前大統領のトランプはプーチンと良好な関係だったとされているようです。

例のロシア疑惑もメディアや敵対勢力の作り出した捏造だったといった声もあるようです。

中国

ディープ・ステイトと噂されるオバマ氏とは良好な関係を築いていたようです。

特にクリントン政権時には密接な間柄にあったとされています。

ところが、その後、ヒラリー・クリントン氏を押しのけて、想定していなかったドナルド・トランプ氏が大統領に就任。

その頃から関係が怪しくなってきます。

ちなみに香港のデモが起きた際、デモ隊を率いる人々組織には、アメリカ（CIA）とイギリスの諜報組織からマネーが流れていた　といった情報も。

さてさて、いかがでしたでしょうか？

まるで映画か小説の中から飛び出してきたみたいな話ですよね？

先述したように一般的にディープ・ステイトは陰謀論だとされてはいますが、個人的にはこれと同等、あるいは限りなく近い組織が世界のどこかしらで暗躍していたとしても何ら不思議ではないと考えてます。（笑）

明確な根拠はないものの、あって然るべき。

現代の社会システムにおいて（これだけ管理しやすいインフラが整備されておきながら）一定数、世界を管理したがる人間、支配者層がいて当然というもの。

むしろ存在しない理由を探す方が難しい。（笑）

おっと、誰か来たようです。（笑）

まだまだ、ここでは語りきれなかったグアンタナモ収容所の話や、アドレノクロム、俳優ドナルド・カッピー氏の不可解な事故、エプスタイン島なんかも次回、機会があったら記事にしていきたいと思います。

繰り返しますが信じるも信じないも、あなた次第です。（笑）

参考文献：Wikipedia、日本国民のための資産防衛